サッカーの用語・戦術と技術・ルールの掲載
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資格には大きく分けると二種類あり、日本サッカー協会管轄の「サッカー公認審判員」とFIFA(国際サッカー連盟)管轄の「国際サッカー審判員」(更新制)がある。FIFA及びその傘下加盟国協会が主催する試合の審判を行うには、公認審判員の資格が必要となる。日本サッカー協会及び都道府県協会が主管となる試合においては、日本サッカー協会審判委員会が策定したカリキュラムに則った「審判員資格認定講習会」を各所管協会で受講し認定してもらう。この公認審判員は1~4級のランクがあり下位の資格を取得していることが昇格の前提となる。また、加盟国協会の審判資格を保有していようと、FIFA(国際サッカー連盟)が主管となる国際試合などにおいては、加盟国協会が選抜し国際審判員へ資格登録をしている者の中から、FIFAが指名した者のみが国際試合の笛を吹くことが出来る。

北海道、東北、北陸、関東、東海、関西、中国、四国、九州の9ブロックに各地域サッカー協会があり、その傘下に各都道府県別に各都道府県サッカー協会がある。日本サッカー協会も含め協会内には審判委員会が設けられ、それぞれ管轄する審判員の上級審判員への推薦を審議する。


■4級審判員

▽各都道府県サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。

▽受検資格
満12歳以上で心身ともに、健康な者。

▽検定内容
筆記テストのみ。

▽担当可能大会
都道府県サッカー協会傘下団体の主審・副審。
認められた場合、都道府県サッカー協会の副審。

▽定年規定
定年50歳の1級、女子1級に準拠。


■3級審判員

▽各都道府県サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。

▽受検資格
4級取得者で一定の実績のある満15歳以上の者。

▽検定内容
筆記テスト、体力テスト、実技テスト(任意)。
実技テストは4級審判員としての実績により免除あり。

▽担当可能大会
都道府県サッカー協会及び協会傘下団体の主審・副審。
認められた場合、地域サッカー協会の副審。

▽定年規定
定年50歳の1級、女子1級に準拠。


■2級審判員

▽各地域サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。

▽受検資格
3級取得後2年以上で、一定の実績を積んだ者。
各都道府県サッカー協会の推薦が必要。

▽検定内容
筆記テスト、体力テスト、実技テスト。

▽担当可能大会
地域サッカー協会、都道府県サッカー協会及び協会傘下団体の主審・副審。
認められた場合、日本サッカー協会の副審。

▽定年規定
定年50歳の1級、女子1級に準拠。


■女子1級審判員

▽日本サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。

▽受検資格
2級取得後2年以上で、実績のある39歳以下の女性(受検年の4月1日現在)。
各地域サッカー協会の推薦が必要。

▽検定内容
筆記テスト、体力テスト、実技テスト。

▽担当可能大会
日本サッカー協会(女子の大会)の主審・副審、日本サッカー協会(2~4種)の副審。地域サッカー協会、都道府県サッカー協会及び協会傘下団体の主審・副審。
認められた場合、日本サッカー協会(1種)の副審。

▽定年規定
定年50歳


■1級審判員

▽日本サッカー協会が認定(年に数回の講習会にて)。

▽受検資格
2級取得後2年以上で、実績のある34歳以下の者(受検年の4月1日現在)。
各地域サッカー協会の推薦が必要。

▽検定内容
筆記テスト、体力テスト、実技テスト。

▽定年規定
定年50歳。


■Jリーグ担当審判員(主審・副審)

▽選考資格
1級審判員の中より実績により推薦(毎年)。協会承認による例外もある。

▽J1の主審、J2の主審、Jリーグ(J1、J2)の副審が決定される。

▽第四の審判員については2級以上の審判員が担当する。


■国際審判員(主審・副審)

▽選考資格
1級審判員の中より実績により推薦(毎年)。又は女子1級審判員の中より実績により推薦(毎年)。英語必須

▽定年規定
定年45歳。




Wikipediaより出典 - Article - History - License:GFDL
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